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世界中においてトップクラスの弱さを見せる日本株ですが、再度底割れとなり下値模索の展開が続いています。
昨年12月後半以降はドル円相場と株式市場の連動性が弱くなっていますが、影響は皆無ではありませんので現状の比較をしておきましょう。

日本株と米ドル/円の相関性から見て取れる価格レベル（概算値）です。
【USD/JPY】　　　【日経平均株価】
122～124　＝　18000～18500
120～122　＝　17500～18000
118～120　＝　17000～17500　
116～118　＝　16500～17000
114～116　＝　16000～16500
112～114　＝　15500～16000　
110～112　＝　15000～15500
108～110　＝　14500～15000　←現在はこのレベル
106～108　＝　14000～14500
104～106　＝　13500～14000

【上：USD/JPY（米ドル/円）・日足チャート】
【下：日経225（日経平均株価）・日足チャート】

ドル円の113～114円の水準は非常に重く、前回も12月27日に高値＝114.65円をつけて反落となっています。
しばらくは方向感のないレンジ内での動きが予想されます。

問題の日本株ですが14000円台前半でいろいろな噂がありますので、ここから一段の下げがあった場合は、もう一段大きな下落にも注意を払う必要があります。

株式相場も落ち着きを取り戻しており、ドル円相場共に堅調な推移となっています。
ドル円相場と株式相場との連動性は依然として残っていると思われますが、日経平均株価は16000円台を回復しており、ドル円も112円台回復が目前です。

本日はFOMCを控えておりますのでイベント待ちで小動きに終始していますが、これから年末にかけては112～114円への水準回復に期待したい所です。

日本株と米ドル/円の相関性から見て取れる価格レベル（概算値）です。
【USD/JPY】　　　【日経平均株価】
122～124　＝　18000～18500
120～122　＝　17500～18000
118～120　＝　17000～17500　←直近の高値水準
116～118　＝　16500～17000
114～116　＝　16000～16500
112～114　＝　15500～16000　←現在はこのレベル
110～112　＝　15000～15500
108～110　＝　14500～15000

【上：USD/JPY（米ドル/円）・日足チャート】
【下：日経225（日経平均株価）・日足チャート】

日足チャートから分かる事として、ドル円の112～114円の水準は10月までのサポートとして機能していました。
この後の一段の円高により、このレンジは直近のレジスタンスとなっています。
この水準を抜けることが出来るのか否かによって、とるべき戦略が異なります。

レジスタンスで跳ね返された場合は、再度110円割れとなる可能性を考慮すべきでしょう。
その後の二番底局面は、絶好の買い場になるかもしれません。

日米株式市場の不安定な相場地合が続いておりますが、特に弱い日本株は11月20日に年初来安値を更新しました。
今年いっぱいで証券優遇税制撤廃（現在：10%→20%へ）される政府方針もあり、現状の低迷相場で需給はますます悪化していますので、来年早々にかけても株式相場の低迷は続くことが予想されます。
18000円台回復よりも12000円台への下落の方が近い印象もありますが、今後は為替マーケットが徐々に株式相場離れできるのかが焦点です。

日足チャートでの短期的な相関性については、11月12日付「日本株大幅下落で2006年5月17日以来のドル円109円台」にてご確認ください。

日本株と米ドル/円の相関性から見て取れる価格レベル（概算値）です。
【USD/JPY】　　　【日経平均株価】
122～124　＝　18000～18500
120～122　＝　17500～18000
118～120　＝　17000～17500　←直近の高値水準
116～118　＝　16500～17000
114～116　＝　16000～16500
112～114　＝　15500～16000
110～112　＝　15000～15500　←現在はこのレベル
108～110　＝　14500～15000

【上：USD/JPY（米ドル/円）・週足チャート】
【下：日経225（日経平均株価）・週足チャート】

現在ドル円は、109.00円の水準にやや強いサポートラインがあります。
万一これを下回ると、もう一段の下落が予想されます。
クロス円通貨は更に大きな下落幅となる可能性がありますので、現状のレベルは注意をしておくべきでしょう。

日米株式市場の反発が短期的なものであった場合は再度下値を試すことになりますので、未だ連動性の高い為替マーケットに対する影響は避けられません。