弱い欧州通貨ポンド、ユーロの現状比較
先週末の東京で開催されたG7(7カ国財務相・中央銀行総裁会議)では為替に関する主だった議論もなく終了。
事前の想定内として失望売りにつながる事もありませんでした。
昨今欧州圏の景気低迷が米国より長引く見通しとの指摘が相次いでいる中、G7終了後のECB総裁会見でも欧州経済の下方リスクについて改めて言明されています。
G7声明でも、米国経済のさらなる減速に伴う世界経済の成長鈍化見通しおよび、世界金融市場の混乱終結目途が全く立たないとの認識が示されました。
GDP成長率の鈍化見通しなど欧州圏経済指標に悪化するものが目立ちはじめておりますので、相対的な弱さが顕著になっているポンド、ユーロの値動きを確認しておきましょう。
【GBP/JPY(ポンド/円)・日足チャート w/MACD&RSI】

ポンド円の弱さは以前の記事2008年2月4日付「雇用統計発表前後の値動き比較」も合わせてご確認ください。
基本戦略として、戻り売りで対処です。
【EUR/JPY(ユーロ/円)・日足チャート w/MACD&RSI】

ユーロ円も円高トレンドを継続中です。
ロング(買い)でのエントリーは短期戦でしょうか。
【EUR/USD(ユーロ/米ドル)・日足チャート w/MACD&RSI】

米ドルとの比較においては、現状ボックス圏での値動き(1.43~1.49)の延長上に位置していますが、直近ではドルよりもユーロの方が弱い状況です。
【EUR/GBP(ユーロ/ポンド)・日足チャート w/MACD&RSI】

ユーロ/ポンドではトレンドが明確です。
本通貨ペアで見ると、ユーロ買いのポンド売りが鮮明となっています。
ただし、テクニカル指標MACDとRSIから示唆されるところでは、トレンド転換する可能性もあります。
今後のユーロの弱さを物語っているのでしょうか。
国内でも、日本経済のリセッション(景気後退)入りについていろいろと意見が出始めております。(既に景気後退している印象もありますが)
サブプライムの次の震源地として日本を上げる意見の中で数千億規模の追加損失なども噂されており、国内の輸出産業のみならず金融業界、不動産業界における悪材料はこれから顕在化してくることが予想されます。
市場がリスク回避志向を強めておりますので、株価も不安定な値動きが続いております。
年内のドル円=90円説も出ていますので、ここから数カ月はより慎重な投資行動をとりたいものです。
【ZAR/JPY】南アフリカランド円の今後の動向には注意が必要
ここのところ南アフリカランド円が非常に弱い値動きを続けています。
現在は4年ぶりの低水準に位置しており、今後のもう一段の下落があった場合は需給悪化に伴う買いポジションの解消が続き、更なる下落も想定されます。
中長期的なボックス圏での値動きを続けていましたが、これまで重要なサポートラインであった14.00円水準を下回ったことで、円高方向へのトレンド転換も考えられます。
スワップ金利の高さに着目した多くの個人投資家が買いポジションで参戦しており、最悪のシナリオとしては強制ロスカットによる負の連鎖が起こることでしょうか。
南アフリカランド円の現在の水準について、日足、週足、月足の時間軸の異なるチャートから確認してみましょう。
【上:ZAR/JPY(南アフリカランド/円)・日足チャート w/MACD&RSI】
【中:ZAR/JPY(南アフリカランド/円)・週足チャート】
【下:ZAR/JPY(南アフリカランド/円)・月足チャート】


2008年1月29日付「強弱2極化するクロス円」でお伝えしていますが、ドル円、クロス円に強弱感が分かれています。
他のクロス円と比べて南アフリカランド円の下落率が大きくなっていますので、買いポジションの投資家には含み損を抱えている方も少なくないでしょう。
南アフリカランド円はマイナススワップも大きいため、ショートポジションの参加者がほとんどいないと考えられます。
またクロスドルのZAR/USDがメジャー通貨ペアでないため、ZAR/JPYのプレイヤーは日本人が圧倒的に多いと言われております。
日本株でいうところの新興市場に例えることが出来ますが、プレイヤーが偏っている場合は需給要因により反対方向の値動きが加速されやすい特徴がありますので、既にボックス圏を下回っていることからも今後の下落には注意をすべきでしょう。
月足チャートからは、12.00円近辺への下落も想定されます。
逆張りリバウンド狙いで新規買いをする場合は、レバレッジのコントロールには十分に注意していただくことをお勧めします。
FX投資の基本はトレンドに従った売買であることをお忘れなく。
ISMショックとアジア休場により狙い撃ちされた日本株
情報漏えいの恐れがあったため急遽1時間以上前倒しで発表された、米ISM非製造業景況指数の指標が事前予想を大幅に下回る結果であった事を受け、前日の米国株式市場(NY DOW)は今年最大の下げ幅を記録。
【米ISM非製造業景況指数】
(08年1月予想)53.0%に対して(08年1月結果)41.9%となり、(07年12月結果)54.4%からも(前月比)▲12.5%と大幅に低下。
景況感の分かれ目となる50を大幅に割り込む2003年3月以来約5年ぶりの低水準となったことで、米国のリセッション(景気減退)入り懸念が一層強まり、また原油相場も米景気後退懸念から需要懸念が高まったとの見方から、米国株式市場は終始軟調に推移しました。
GDP速報値の下方修正や次回3月のFOMC(連邦公開市場委員会)を前に緊急再利下げの可能性も噂されており、今後の金融市場が一層不透明な状況です。
【上:NY DOW(ダウ30種平均株価)・日足チャート】
【下:日経225(日経平均株価)・日足チャート】

国内においては、企業決算で下方修正が目立ちはじめています。
そんな中でのISMショック。
アジア各国が旧正月で休場となっている市場が多い中、前日の米国株の軟調さを反映するにしても本日の600円以上の大幅下落には行き過ぎの感が否めません。
上海をはじめとするアジア各国の連休後の下落までをも事前に織り込んだ下げと理解すべきでしょうか。
2月8日のオプションSQに絡んだ225先物売買も目立ち、明日の日本株も上下に大きな値幅を伴った値動きが予想されます。
唯一の救いは為替市場が比較的堅調なことでしょうか。
株と為替の連動性が薄まっている事は、株式市場の唯一の支えとなっています。
さらには今週末2月9日(土)東京にて先進7ヶ国財務相・中央銀行総裁会議(G7)が開催されます。
結果によっては、週明けの為替市場にも大きな変動が予想されます。
株安にともなってリスク許容度が低下してきていますので、為替市場への影響に関しては慎重に判断する必要がありそうです。
必要以上のリスクをとるべきではありませんので、今は短期戦でしのぎたい局面です。